禅問答の様に「〇〇を一言で言えば」と言うのを意識しております。

特に最近の傾向としてキーワードが単一商品や単一の仕組みを表現しているモノから「概念」で語られるケースが多くなってきています。

「IoTとは」「DXとは」「メタバースとは」「ブロックチェーンとは」

これらの求められる回答は「技術的な説明」では無くて「これを使った価値」とかの「概念的な説明」になるので少し厄介です。

説明が2段階になる感じです。
先ずは「技術的な説明」そして「概念的な考え方」や「価値、事例」と説明解説する側も悩み、説明受ける方も頭の中で迷子になります。

こんな繰返しの歴史が「デジタル情報嫌い」を生み出し情報の格差の原因になっていると考えます。そこで国をあげての「デジタル人材教育強化」につながっています。
前置きが長くなりましたが「〇〇を一言で言えば」です。

企業におけるDXを一言で言えば

担当者の業務効率化するのがIT化
担当者の業務そのものを無くしてあげるのがDX
なので中小企業DXの旗振りは経営者しか判断出来ない

いかがですか？結構、核心をついていると思います。
いくつか例を挙げますと

行政や企業で長年の歴史中で廃止出来なかった押印業務、担当者で有れば、このハンコ押印業務の業務効率化を行うために電子ワークフローなどの電子承認システム導入を進めます。これはIT化です（これはDXでは無いですからね）この長年の形骸化したハンコ文化に大きな変革をしたのが河野太郎デジタル大臣です。

あれだけ関連業界団体や一部のハンコ好きの方からの反対も押し切って「ハンコ不要」と責任と力のある方の一言。結果は明確かと思います。

結果的に政府や行政「脱ハンコ」を進め、約99,4%の押印が廃止される見通しとなった。

河野氏は「国民にとって行政手続きが便利になるためには国と自治体が車の両輪でやっていかなければならない」と強調。「自治体もオンライン化に向けた準備をしていただく必要がある。

朝日新聞デジタルから引用

この様にDXは「何をやるか？」の議論よりも「誰がやるか？」の議論が大切と言うことです。

この内容でもわかっていただけると思いますが。
多くの経営者は経営のプロではありますがITのプロではありません。しかしITの苦手意識から担当や外部任せになっておりその中で「我が社もDXを進める」との掛け声が寂しく聞こえます。経営者や経営層（権限者）はIT化は出来なくても、ルールを変えたり廃止出来る事「DX」は可能です。

トップが積極的に「DX」を進めると言う事はこの覚悟ですそれが有れば担当者はどれだけ楽にIT化を進められるか。

大切な結論

「行政や企業DXの旗振りは経営者しか判断出来ない」

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